トラブルにならないコミュニケーション
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言語聴覚士は、人が言語によるコミュニケーションを行う上で重要な気管などの機能改善や維持、向上をサポートするスペシャリストです。
言語のコミュニケーションの問題は、多岐にわたります。事故の後遺症で聴覚が不自由になった人、病気による失語症、言語能力の発達の遅れなどがあります。
また、高齢者の中には喉の筋力が弱まり、食べ物を飲み下すことが困難な人もいます。そのような嚥下障害を改善していくのも言語聴覚士の役割です。
言語聴覚士は、その役割が単独で成立するということはなく、医師、作業療法士、介護福祉士などと連携し、訓練や指導を行っています。
この専門職は、日本ではまだ歴史の浅い職業です。言語聴覚士は、1997年に制定された言語聴覚士法に基づき、厚生労働大臣によって交付される免許を所持する人のみが該当します。非常に重要な役割を担っている一方、まだ社会的認知が低いのが現状といえるでしょう。
言語聴覚士が担当する主な障害は、大きく4つに分けられます。
言語障害には、「記憶障害」「失語症」が挙げられます。例えば、事故によって脳がダメージを受けると、ついさっき聞いた話を忘れてしまう、といった症状が現れる人もいます。あるいは、今までは理解できていた言葉がわからなくなる、会話の中で言葉につまる、といった後遺症が残ることがあります。
また、先天的に言葉に障害を持っている人もいます。その場合、周りとのコミュニケーションに問題が生じるケースが多く、就学や対人関係にも影響が生じるケースもみられます。
言語に障害があると、読み書きも難しくなりますので、日常生活も不自由になります。
言語聴覚士はそれらの言語障害を改善し、日常生活を少しでも円滑にするサポートをします。
聴覚の障害には、「感音性難聴」「伝音声難聴」などが挙げられます。ただし、これらの聴覚障害は軽度のものから重度なもの、先天的なものから加齢によって衰えてしまったケースなど、人によって症状もかなり異なります。そのため、1人1人の症状に合わせた処置と訓練が求められます。
一方、音の聞こえが悪いと無意識にテレビの音量を上げる、大声で話すなどして周囲に迷惑をかけてしまうというケースも。本人は意外と気が付きにくいことですので、それらの改善も指導する必要があります。
先天的に聴覚に障害があるケースでは、言語の発達にも遅れが発生します。人は乳児期から周りの人の言葉を聞いて育ち、言葉を獲得していきます。その言葉が聞き取りにくいとなると、言語能力にも影響を及ぼします。
音が聞き取りにくいと緊急のサイレンが聞こえないなど、重大な事故につながりかねないケースも起こりえます。そのため、適切な補聴器の提供や使い方の指導などを行います。
音声障害や構音障害など、声を出すことが困難な人が持つ障害です。例えば、舌ガンの治療を受け、思うように舌が動かせなくなった人などは、発音にも問題が出てきます。
その他に、吃音(きつおん)や、話す際に適切な音量が出せない、といった症状も言語聴覚士の指導対象となります。
摂食・嚥下障害など、加齢や脳の病気の後遺症がある方によくみられる機能障害です。食べ物を飲み下すことが困難になると、食べ物が誤って気管や肺に入ってしまうことがあります。
そして肺炎などを引き起こし、高齢者の場合は重篤な症状に陥ることもあります。
そのため、言語聴覚士が飲み下しの訓練や、食べやすくなるための器具の提供などを行います。
言語聴覚士は国家資格です。試験は1年に1度行われ、合格率は50~60%。2016年3月現在で27274人の言語聴覚士が全国で活躍されているとされています。1999年にこの国家試験が始まって以来、言語聴覚士になる人は右肩上がりで増えています。
ただし、この資格を得るためには、まず受験する資格を得なくてはなりません。受験資格を得るための方法は2つあります。
高校を卒業した後、3~4年生の大学、短大、専修学校で学ぶことで受験資格を得ることができます。
なお、この場合の大学と短大は文部科学省の指定校に進学する必要があります。都道府県知事が指定する言語聴覚士養成所で学んでも受験資格が得られます。
一般の4年制大学を卒業している人は、その後に指定されている大学、大学の専攻科か専修学校(2年制)に進学する必要があります。
言語聴覚士になったのち、接するのは幼児からお年寄り、また事故や病気による障害、後遺症に苦しむ人々です。
そんな人々に寄り添い、その苦しい現状をサポートできる根気強さと人間性が求められます。機械的に処置を施したり、指導したりすればいい、というものではありません。
また、言語聴覚士は医師や介護福祉士など、他の職種の人々とも連携しながら行う仕事です。幅広い視点をもち、円滑にコミュニケーションをとる能力も要求されるのです。
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